太陽光発電をすると、土地活用でも自宅につける場合でも、大きなメリットを得ることができます。
また、最近はクリーンなエネルギーが注目されていることもあり、太陽光発電をするときには買取保証制度なども用意されています。
ただ、今まで太陽光発電を経験したことがなかった人にとってみれば、具体的にどのようにして始めたら良いのか、どのくらい採算とれるのかなど、分からないことが多いでしょう。
「維持費がいくらかかるのか」
「実際に何が必要になるのか」
「どのように始めればいいのか」
今回はそういった方向けに太陽光発電の始め方と維持費、コストや収入などの必要なものから最初に収入を得るまでの流れと方法について解説します。
この記事は、
1.太陽光発電を始める予定の方
2.太陽光発電に何が必要か知りたい方
3.太陽光発電の回収期間を知りたい方
そう考える方に特におすすめです。
いくらかかる？太陽光発電はじめるならまずは無料見積から！
太陽光発電のグリーンエネルギーナビならたった60秒の無料査定で太陽光発電にかかる費用を事前に知ることができます。
地域に合った見積ができることはもちろん、収益シミュレーションやサポート対応もしっかりしているので、初めての方でも安心して太陽光発電を始めることができます。
累計利用者数340万人以上のグリーンエネルギーナビでとりあえずいくらくらいの費用がかかるかだけでも確認しておくことがおすすめです。
太陽光発電とは
まずはじめに、太陽光発電とは、一体どのようなものなのでしょうか？
以下では順を追って説明していきます。
太陽光発電は、太陽光パネルを設置して「太陽光エネルギーを受けることにより発電をすること」です。
発電した電力は、自宅で消費することができて、あまった電気は電力会社に売電することができます。自宅で消費しない場合はすべての電力を売電できます。
太陽光発電をすると、
①自宅の光熱費の節約になる
②売電収入を得ることができる
この2つが特に大きなメリットです。
また、災害などで停電したときにも、太陽光発電の電力を使えるので、自宅だけは停電の影響を受けずに済みます。
自宅の屋根につけることもできますし、遊んでいる土地上に太陽光パネルを設置して、売電収入を得ることもできます。
田舎の広い土地を持っていて、活用出来ていない場合などには非常におすすめの土地活用方法となります。
太陽光発電を始めるために必要なもの
それでは、太陽光発電を始めたいときには、どのような設備が必要でしょうか？
本当に自宅でもできるのか、どれくらいの作業工数がかかるのかなど気になるところでしょうから、以下で順番に紹介していきたいと思います。
太陽光発電パネル（ソーラーパネル）
まずは、太陽光は通電パネルが必要です。
これは、太陽光を受ける板で、外から見える太陽光発電装置はこの部分です。
いろいろな種類や性能のものがあり、性能が高いものは価格が高額になりますが、発電効率が良くなりやすいです。
多くの電機メーカーなどが製造販売しているので、太陽光発電をするときには、自分の気に入ったものを選ぶことになりますので、屋根など見える部分に設置する場合は見栄えなどを考えて選ぶと良いでしょう。
架台
架台とは、太陽光パネルを上に置くための台です。
画像のようなものが一般的ですが発電規模が大きくなると、更におおがかりなものが必要になります。
接続箱
接続箱は、発電パネルから送られてきた電気を集電箱という次のシステムに送るための装置です。
後に紹介するパワーコンディショナーと一体になったタイプ（一体型）もあります。
集電箱
集電箱は、接続箱から送られてきた電気を集めて、その次のシステムであるパワーコンディショナーに送電する装置です。
自宅で行なう時など、規模の小さな太陽光発電装置の場合には、集電箱がないケースもあります。
パワーコンディショナー
現在、日本で利用されている電気は交流ですが、太陽光パネルで発電される電力は直流です。
そこで、パワーコンディショナー（パワコン）によって、電力を直流から交流に変換します。
キュービクル
太陽光発電の規模が大きく、その出力が50kW以上のケースで必要な装置です。
出力が50kW以上になると、高圧にする必要があるため、キュービクルによって変圧を行います。
売電メーター(モニター)
太陽光発電システムには「売電メーター」もついています。
これを見ると、その発電機からどのくらいの電力を売電できているのかがわかります。また、発電量や売電量を確認するためのモニターもあります。
これら以外にも機材同士をつなぐためのケーブルが必要です。
また、自宅の屋根などではなく、開放された土地上に太陽光発電設備を設置する場合（野立ての場合）には、防犯のために、周囲にフェンスを設置する必要があります。
補助金を使えるケースがある
太陽光発電を導入する際には比較的高額な初期費用(約100万円〜)がかかりますが、補助金を使えるケースがあるので、覚えておくと役立ちます。
以前は、国と地方自治体の両方が補助金制度を作っていたのですが、平成24年に国の補助金制度は終わってしまったので、現在は地方自治体の補助金制度のみ利用できる可能性があります。
自治体によっては補助金制度がないところもあるので、太陽光発電を始めたい場合、まずは自治体に補助金の利用ができないか、相談にいくようにしましょう。
販売施工会社が補助金制度について教えてくれることもありますが、基本的には自分で情報を集める方が確実です。
以下リンクから各地域の補助金制度や受付状況を確認できます。
太陽光発電の設備導入にかかる費用
それでは、太陽光発電装置を導入するとき、費用はどのくらいかかるでしょうか？
それにはまず「設備の購入費用」が必要になってきます。
1番高額は太陽光発電パネル
ここでいう設備とは上記で説明したパネルやパワーコンディショナー、架台やモニターなどの装置のことです。
その中で最も高額になるのは太陽光発電パネルです。
一般的なものより高性能で高価格のパネルを選ぶと、全体の費用が高くなる可能性が高くなります。
自宅のある地域や広さ、傾斜角などの条件があるので一概に金額をお伝えする事はできませんが、お金をかけずに確認だけしたい時は太陽光発電の無料見積サイトなどを利用すると便利です。
工事費用も必要
当初かかる費用としては設置のための「工事費用」も必要になってきます。
自宅の屋根に装置を設置するときには屋根の工事が必要になりますし、土地上に設置する場合には野立て用の架台を設置しなければなりません。更に土地の造成費用なども必要になります。
これらの初期費用を計算するときには、1kWあたりの単価で計算します。
太陽光発電装置は、小さなものから大きなものまで、非常に幅広いため、1kWあたりにするとわかりやすくなるためです。
住宅用のものの場合は10kW以下になることが普通ですし、野立て（広い土地上に発電装置を設置する場合など）には30kWを超えるケースなどもあります。設備の規模が大きければ、当初費用も高額になりますが、当然売電収入も高額になります。
初期費用は徐々に低下
太陽光発電の設備費用は、以下のグラフの通り年々下がってきており、平成28年度においては、1kWあたり36.7万円となっています。
<参照：2018年度の太陽光発電の売電価格と設置費用>
たとえば、自宅に5kWの太陽光発電装置をつける場合には、
36.7万円×5kW=183.5万円の初期費用がかかる計算となります。
野立ての場合、これより少し相場が下がり、1kWあたり30万円程度です。ただ、野立ての場合は規模が大きくなるため、全体の初期投資の金額も上がります。
目安として、10平方メートル～15平方メートルで1kWの装置を設置します。
そこで、150平方メートルの土地なら、10～15kWが必要になるので、300万円～450万円くらいかかる計算になります。
この金額は、太陽光発電の当初の頃で計算するよりも、だいぶ低くなっています。
太陽光発電は初期投資が1番コストがかかる
太陽光発電でもっともコストがかかるのは、上記のように初期投資の部分です。
いったん設備を購入してしまったら、その後のランニングコストはさほどかかりません。
太陽光発電を導入するときには、当初にどのような機材をどれだけの費用をかけて購入するのかということと、その投下資本をどのくらいの期間で回収できるかという視点をもって検討することが必要です。
太陽光発電の維持費
次に、太陽光発電にかかる維持費です。
太陽光発電の維持費は実際は低い
太陽光発電を続けるにはそれなりにお金がかかってきそうと思う人も多いかもしれませんが、実は太陽光発電は、維持費があまりかかりません。
ランニングコストは、全体にかかる費用の1%程度と言われています。以下で、具体的にどのような費用がかかるのか見てみましょう。
電気代
まず、電気代が必要です。
太陽光発電をするのにどうして電気代が必要になるのか疑問に感じる方も多いと思われますが、太陽光発電というは夜間は作動しません。
電力というものは、保存することが不可能なので、昼に発電した電気を夜に使うということができないのです。
そこで、夜間には待機電力が必要となり電気代がかかってきます。
野立ての場合などで大規模な太陽光発電装置を設置する場合、電力会社との電気代の契約は、パワーコンディショナーの数によって定額の料金設定となっています。
金額的には、1台数百円程度のものであり、さほど高額ではありません。
点検(メンテナンス)費用
太陽光発電装置は、非常に丈夫で壊れにくいですし、耐用年数も長いのが特徴です。
ただ、何もせずに放置していると、装置に問題が起こる可能性があります。
壊れなくても、調子がおかしくなったら発電量が減って不利益があります。
そうなると、定期的なメンテナンスや点検が必要になってきます。
点検の頻度については、住宅用の設備の場合、4年に1回が目安とされていて、1回2万円程度となっています。この場合の点検というのは義務ではありません。
これに対し、非住宅用で50kW以上の場合には、法定点検があります。
このとき、電気主任技術者を選任しないといけませんが、設備の規模が2000kW未満であれば、外部委託することができます。外部委託による点検費用の相場は、年間50万円～100万円程度です。
清掃費用
太陽光発電には「清掃費用」も必要です。
太陽光発電装置は、汚れても壊れることは少ないですが、パネル上にものが積もっていると発電量が落ちてしまいます。
特に野立ての場合、落ち葉などが降り積もって知らない間に発電能力が大きく低下している例などもあります。
清掃は業者に依頼することになりますが、金額は太陽光発電装置の規模や清掃の内容によって異なります。
自宅などの屋根に設置している場合には、比較的料金が高額になり、1kWあたり5000円～1万円くらいかかります。
野立ての場合、小規模な設備なら一式で数万円にしてもらえることもありますし、1kWあたりなら、だいたい2000円～5000円くらいになります。
巨大なメガソーラーになると、1kWあたりの単価が1000円程度に下がります。
同じ規模の装置であっても、高圧洗浄だけを行うのか、拭き取りまで実施するのか、水だけか洗浄剤を使うのか、水をその場で調達することができるのかなどの条件によって金額が異なります。
交換修理の費用
太陽光発電設備は20年くらいは持つと言われていますが、部品の修理や交換が必要になることもあります。
たとえば、パネルも長期間使用すると、経年劣化により発電量が低下するので、性能の回復のために交換する必要があります。
パワーコンディショナーが劣化した場合にも交換が必要ですが、その場合、基板交換が数万円、全部の交換なら20万円くらいかかります。
売電メーターは、10年毎に交換する必要がありますが、これについては電力会社が費用負担してくれるケースもあります。
また、太陽光発電装置には保証期間があります。最低でも10年の保証がついていますし、20年に延長出来るケースなどもあります。そこで、保証期間内であれば、修理や交換が必要な場合でも、無償で対応してもらうことができます。
保証延長や保険料
太陽光発電装置には最低10年の保証がついています。
これについては機材の当初購入金額に含まれているので、別途費用負担する必要はありません。
ただ、保証を延長すると延長のための費用がかかるケースがあります。
たとえば、5年間保証を延長しようとすると、1kWあたり5000円～1万円くらいかかりますし、パワーコンディショナー1台について16000円かかる例などもあります。
交換費用のうち、特にパワーコンディショナーが高額なので、パワコンの分についてのみ保証を延長することもできるということです。
さらに、災害が起こった場合にそなえて火災保険や売電収入補償つきの保険に加入するケースもあります。
メーカーに災害補償がついている場合には、別途これらの保険に加入する必要はありません。
固定資産税
太陽光発電装置は固定資産として取り扱われるため、1年に1回、固定資産税が課税されます。
ただし、住宅用の10kW未満の太陽光発電装置は対象外です。
また、10kW以上であっても、自宅などの屋根に設置していて家屋と一体化している場合には、独立した資産にはなりません。
それ以外のケースでは、すべて課税の対象になります。
太陽光発電の固定資産税の計算式
固定資産税は、以下の通りの計算式です。
固定資産税=発電設備の評価額×1.4％
太陽光発電装置は年々劣化していくので、毎年評価額を下げながら課税されていきます。
具体的な評価額については、1年目は、設備の取得価格に0.936をかけ算した価格となり、2年目以降は、前年度の評価額に対して0.873をかけ算した金額となります。
そして、評価額に対して1.4％の金額が、固定資産税額となります。
たとえば、
▼取得価格が300万円の場合、
・1年目の固定資産税は、
300万円×0.936×1.4%=2,808,000円×1.4%=年39,312円です。
・2年目の固定資産税は、
評価額＝2,808,000円×0.873＝2,619,000円となり、2,619,000円×1.4％＝年36,666円となります。
最終的に、発電装置の評価額が150万円未満になると、固定資産税がかからなくなります。
所得税
太陽光発電によって得られた収入には所得税が課税されます。
事業として発電を行っている場合には事業所得となりますし、それ以外の場合には雑所得扱いとなります。
ただ、雑所得の申告が必要になるのは、所得額が20万円以上の場合に限られます。
所得計算の際には、必要経費として減価償却費を差し引くことができるので、会社員が自宅に発電設備を設置するケースなどで所得税が発生することは少ないです。
太陽光発電するときの注意点とリスク
次に、太陽光発電をする際に注意しておきたい点を説明していきます。
陰になると発電量が落ちる
まず、太陽光発電装置は陰になると「発電量」が落ちます。
太陽光をエネルギーとしているため、パネルに太陽光が届かなくなると、発電効率が低下するからです。
自宅の屋根に設置する場合などでも、近くに高い建物が建つと発電量が下がってしまうおそれがありますし、山林などでは周囲に木が茂ったために陰になって発電量が落ちるリスクがあります。
太陽光パネルを設置する場所は、陽がよくあたる場所にする必要があります。
天気が悪いと発電量が落ちる
当然のことですが、太陽光発電装置は「天気が悪い」と発電量が落ちます。
雨や曇りでも発電はできますが、日射量が減るため発電量が落ち、売電収入を期待できなくなります。
発電装置を設置する場合には、その場所の年間日射量を調査してからにすべきです。
日射量を調べたい場合には、日射量データベース閲覧システムを利用すると便利です。※設置場所の日照と方角に注意してください。
<参照：NEDO日射量データベース閲覧システム>
高温になると発電量が落ちる
太陽光発電装置は、太陽光を浴びるので高温になりがちですが、温度が上がると発電効率が落ちる欠点があります。
冬よりも夏の方が太陽光エネルギーが強くなりますが、その分高温になって発電効率が落ちます。
土地の地目や周辺環境に注意
太陽光発電設備を設置するときには、土地の地目や周辺環境にも注意すべきです。
周辺環境が宅地の場合
まず、宅地や雑種地の場合には、発電設備の設置に問題は起こりにくいです。
太陽光発電設備は建物に該当しないため、建築許可などがなくても設備を設置できます。
周辺環境が農地の場合
農地の場合には、一定以上の規模の太陽光発電設備を設置しようとすると、農地の転用が必要になります。
農地のままで設置できる太陽光発電は、農業を継続しながらの設置が前提となるため、多くの売電収入を得ることは難しくなります。
周辺環境が山林の場合
山林の場合にも問題があります。
山林は傾斜地が多く設備を設置しにくいですし、伐採などの整地の必要もあります。
さらに、落ち葉などの堆積物も多く、発電量が低下する原因が多いのです。
周辺環境が原野の場合
原野の場合、更地にするのは比較的楽ですが、送電設備がない場合には導入が必要になり、そのためにかなり多くのコストがかかってしまうおそれがあります。
採算が合わない場合には、太陽光発電を諦めないと行けない可能性もあります。この送電設備の問題は、山林の場合も同じです。
設置前に準備を入念に行う
太陽光発電を導入するときには、しっかりと準備をすることが大切です。
野立てで室外に設置するときには、現地調査を行って立地条件などを検討する必要がありますし、屋内設置の場合には、家に手を入れることになるので、配線などをどのように行うかが問題になります。
また、太陽光発電装置の売買契約前にも慎重になる必要があります。
信頼できる良い業者を探さないといけないので、事前調査をした方が良いですし、設置工事にも費用がかかるので、全体の費用見積もりを出してもらって検討することが重要です。
太陽光発電でのトラブル事例
次に、太陽光発電でのトラブル事例です。
反射光で近隣トラブルになる
自宅などの住宅地で太陽光発電設備を導入すると、反射光が問題点になることが多くあります。
パネルは太陽光を大きく反射するため、近隣住民に迷惑がられることがあります。このことが原因で近隣トラブルになるおそれもあるので、注意しましょう。
将来的に高い建物が建つ
せっかく自宅などに太陽光発電装置を設置しても、その後近くに高層マンションなどが建築されることによって、太陽光が届かなくなってしまうことがあります。
そうなると、売電収入を得られなくなってしまいます。初期の設置費用を回収するまでには10年間程度かかるので、その間にこのような想定外の出来事が起こると、大きな損害となります。
パネルの破損
太陽光パネルの寿命は長いですが、破損してしまうこともあります。
たとえば、山林の傾斜地に太陽光パネルを設置している場合、強風にあおられてパネルが飛んでしまうケースなどもあります。
雨漏り
自宅に太陽光パネルを設置するとき、屋根に手を入れることになります。
すると、依頼した業者の質が悪い場合、雨漏りが発生するおそれがあります。
その場合、すぐに業者に連絡を入れて修理をしてもらう必要があります。
また、そのようなトラブルが起こらないよう、太陽光発電の工事を依頼する業者を選ぶときには、信頼できる良い業者を探すことが重要です。
太陽光発電で期待できる収入や利益の計算
それでは、太陽発電をすると、どのくらい利益が上がるのでしょうか？
太陽光発電を導入したい場合、それによって本当に儲かるのかが気になる人が多いでしょうから説明していきます。
太陽光発電による収入
太陽光発電による収入は、安定しやすいです。それは、日本は太陽が出ている時間が多い事はもちろんですが、政府が電力会社に電力界取りを義務づけていることも挙げられます。
自宅や野立ての発電設備によって発電した電力は、電力会社に買い取ってもらうことができます。そして、そのときの計算方法は、1kWh単価になります。
そこで、太陽光発電の収入を計算するためには、何kWhの発電をすることができるのかが問題になります。
概算の数値ですが、太陽光発電装置1kWについて、年間の発電量は約1,000kWhとされています。実際にはもう少し多くなるとも言われており、発電設備のメーカーの公表値もこれより高額です。
太陽光発電による電力の買取価格
政府の定める買取価格（売電価格）は、以下の表の通りです。
居住用の建物に設置する場合で10kW未満の場合、平成29年度の買い取り価格は1kWhあたり28円です。
被居住用の場合には、1kWhあたり21円となります。
そこで、たとえば自宅に5kW(※一般的な数値)の太陽光発電設備を設置する場合、年間の発電量は5000kWhなので、これを28円で買い取ってもらえるとすると、年間収入は14万円となります。
野立てで30kWhの太陽光発電装置を設置する場合、年間の発電量は30000kWhなので、これを21円で買い取ってもらえるとすると、年間収入は63万円となります。
電力の買い取り価格表
以下、電力の買取表になります。
←スマホの方は、左右にスクロールできます→
| 電源の種類 | 発電規模 | 平成28年度 | 平成29年度 | 平成30年度 | 平成31年度 |
| 太陽光（出力制御対応機器設置義務なし） | 10ｋＷ未満 | 31円 | 28円 | 26円 | 24円 |
| 太陽光（出力制御対応機器設置義務あり） | 10ｋＷ未満 | 33円 | 30円 | 28円 | 26円 |
| 太陽光（出力制御対応機器設置義務なし、ダブル発電） | 10ｋＷ未満 | 25円 | 25円 | — | 24円 |
| 太陽光（出力制御対応機器設置義務あり、ダブル発電） | 10ｋＷ未満 | 27円 | 27円 | — | 26円 |
| 電源の種類 | 発電規模 | 平成28年度 | 平成29年度 |
| 太陽光 | 10ｋＷ以上2000kW未満 | 24円 | 21円 |
投資費用の回収にかかる期間
それでは、太陽光発電を始めた場合、投資費用を回収するまでにはどのくらいの期間がかかるのでしょうか？
これについては、発電効率や初期投資の金額にもよりますが、だいたい10年くらいで回収ができるように買い取り価格が設定されています。
そのため、太陽光発電を始める場合、最低でも10年間は継続すると考えることが大切です。
たとえば、10年以内に引っ越しをするのに自宅に太陽光発電装置を設置したり、10年以内に土地を売却するのに野立てで太陽光発電を設置したりすると、損失が出てします可能性が高いです。
太陽光発電に必要なもののまとめ
以上のように、太陽光発電を導入すると、自宅の電気代の節約になる上、効果的に売電収入を得ることができるので、大きなメリットがあります。
しかも、政府が買取制度を実施しているため、あまった電力は確実に電力会社に固定の買い取り価格で買い取ってもらうことができます。
野立てで太陽光発電をするなら、田舎の広い土地も有効活用することができます。
設置方法などの相談は業者が必要
太陽光発電を導入するときには、まずは良い業者を探して太陽光発電の設備を決定し、設置工事をしてもらう必要があります。
その際、日照時間や方角などを含めて、効率的に発電ができるように設置場所を決めましょう。
太陽光発電を導入すると、初期費用が高額になりますが、だいたい10年で投下資本を回収できるようになっています。
今回の記事を参考にして、賢く太陽光発電を始めてみましょう。
主な太陽光発電企業一覧
「見積サービスには少し不安がある」
「どんな点がおすすめなのか気になる」
そんな方はおすすめの見積会社や特徴をランキング化した内容を記事にしていますので参考にしてみてください。
土地ハックのおすすめ不動産特集ページ
 |  |
 |  |
