【2022年最新版】家を建てるための費用や手順について | 土地ハック！〜家や土地の賃貸や売却と不動産活用方法の全て〜

一戸建てのマイホームを建てることは、多くの人にとって「夢」ですが、実際に家を建てるとなると、何から手をつけて良いのかわからないですよね。

また、家を建てるには高額な費用がかかりますから、後悔しないように慎重に進めたいものです。

「初めて一戸建ての家を建てるんだけど、手順や費用を知りたい」

「家を建てるとき、どんなことに注意すればいい？」

そんな悩みや疑問を持つ方のために今回は、家を建てるための費用や手順、注意点について、解説します。

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家を建てる準備

家を建てるときには、準備が必要です。重要なのは、以下の3つです。

まずは家族会議から

まずは、どんな家を建てたいか、家族で話し合いましょう。

自分の思い描いている家と妻や夫などの家族が希望する家は、違う形かもしれません。また、事前にお互いが意見を言い合うことにより、より良い家の完成形をイメージすることもできます。

家族で話し合うときには、それぞれが家に何を求めるのか、具体的に明らかにしましょう。

たとえば静かな住宅街で落ち着いた暮らしをしたいのか、駅に近い便利な場所に住みたいのか、庭がほしいのかピアノを置きたいのか、ペットを飼いたいのか、間取りはどのようにしたいのか、キッチンの形はどうするのかなど、いろいろな希望があるものです。

子どもがいる家庭の場合には、どのような学区の地域に住むのか、子ども部屋の間取りや位置をどこにするのかなども話し合っておきましょう。

また、それぞれの個室や建物の雰囲気（洋風か和風かなど）、外観、素材（木造か鉄筋、鉄骨かなど）についても意見を共有しておくと後にスムーズに進みやすいです。

資金計画が重要

次に、資金計画を立てておくことが重要です。

家を建てるときには、数千万円単位のまとまったお金が必要です。

全額キャッシュで支払うことは難しいでしょうから、多くの場合は住宅ローンを利用します。全額をローンにするのか、頭金としていくらか入れるのかにより、予算も変わってきます。

今まで貯めてきた預貯金や積立、親から受けられる援助などを確認して、どこまでなら頭金を入れられるのか、算段しましょう。その上で、住宅ローンとして毎月どのくらい返済可能かも計算しておくと良いです。

また、住宅ローンにもいろいろな種類があります。

大きく分けて変動金利制と固定金利制がありますし、返済方法にも元利均等型と元金均等型があり、利息の金額なども異なります。

これらについても知識を持っておきましょう。

住宅の建築事例を確認する

頭の中でだけ考えていても、具体的にどのような家が建つのかイメージできません。

そこで、家を建てるときには、実際に自分の目で建築事例を見てみることをお勧めします。

たとえば写真付きで建築事例を集めた本もありますし、ネットの情報を見るのも良いでしょう。

特にネットでは、多くの人が自宅の建築体験記をブログに書いていますし、建築会社もウェブサイトやブログを運営しており、家造りのポータルサイトなどもあるので、情報収集しやすいです。

自宅や職場などの周辺に建っている家の壁や門柱、ドアや外壁などの構造やイメージを見て、「ああいうのがいいな」というイメージを膨らませるのも役に立ちます。

さらに、各ハウスメーカーによって建つ家の雰囲気が異なるので、ハウスメーカーのモデルハウスが集まっている「住宅展示場」に行くのもお勧めです。

住宅展示場ではそれぞれのハウスメーカーの営業マンが、自社の家の特徴などを説明してくれますし、複数のメーカーの家を比べられるので、気に入った家をイメージしやすいです。

また、建築業者が実際に建築した家を見学させる「完成見学会」に参加する方法もあります。完成見学会とは、実際に建築業者が建てた家が完成したときに、モデルとして披露することです。

完成見学会に行くと、実際にこれから人が居住する家を確認できるので、住宅展示場のモデルハウスよりもさらに具体的に間取りや雰囲気、プランニングなどを確認できます。

家を建てるにはどのくらいの予算・費用が必要？

家を建てるとき、多くの人が気になるのは「予算・費用」です。

具体的にはどのくらいの費用がかかるものなのでしょうか？

注文住宅でかかる費用には「土地購入代金」と「建物建築費用」の2種類があります。

はじめから土地を所有している場合には、土地購入代金は不要なので、建物建築費用のみがかかります。

土地を持っていない方は、土地を購入して建物を建てないといけないので、土地代と建築費用の両方が必要です。

以下で、それぞれについてみていきましょう。

土地の購入費用

土地を購入するときには、以下のような費用がかかります。

売買代金

土地そのものの代金です。当初に手付金として売買価格の5～10％程度の金額を支払い、決済時に残りを支払うことが多いです。

諸費用

土地を売主から購入するときには、不動産屋に売買の仲介を依頼することが多いです。すると、不動産屋の仲介手数料がかかります。

また、売買契約書に貼り付ける印紙代が必要ですし、不動産の所有権移転登記にかかる登録免許税、司法書士の費用も発生します。

これらの購入諸費用全体の目安は、「土地代金と家の建築費用」の6％～10％程度です。

ただし、購入した土地により、造成や埋蔵物の取り出しが必要になる場合などには、諸費用がこれより多くかさむこともあります。

土地を選ぶときには専門家の意見も聞いた方が安心なので、家の建築を依頼するハウスメーカーやビルダー、工務店や設計事務所などの人に、資金計画を相談しながら進めると良いでしょう。

家の建築費用について

次に、家を建築するための費用をみてみましょう。

家を建てるときには、ハウスメーカーやビルダー、工務店などに建築を依頼することになりますが、建築費用については、以下のようにして段階的に支払うのが一般的です。

契約金

まず、請負契約（建築工事を依頼する契約）を締結する際に、契約金として数万円支払うことが多いです。

建築確認申請費

工事を依頼すると、請負業者は市区町村に対して「建築確認申請」を行います。そのときに「建築確認申請費」がかかることがあります。

着工金・地鎮祭費用

家の建築工事に着工する際、着工金としてまとまった金額が必要です。請負代金総額の3分の1程度になることが多いです。

地鎮祭を行う場合には地鎮祭の費用も必要になります。

上棟時に中間金・上棟式費用

家の建築に着手し、上棟まで終わった段階で、中間金を支払います。これについても、建築代金総額の3分の1程度の費用です。

また、上棟式を行う場合にはその費用も必要です。

引き渡し時に建築費の残代金・建物の登記費用

建物が完成して引き渡しを受ける際には、建築費用の残代金を支払う必要があります。

また、不動産の表示登記と所有権保存登記が必要になるので、それらにかかる登録免許税や土地家屋調査士に支払う費用、司法書士に支払う費用が発生します。

住宅ローンを組む場合には、抵当権設定登記の費用も必要です。

地盤調査費用、造成費用

土地の地盤に不安がある場合、地盤調査が必要なのでその費用がかかりますし、造成が必要な場合には造成費用が必要です。

住宅ローンの諸費用、火災保険料

住宅ローンを利用して家を購入する場合には、住宅ローン借入の事務手数料、保証料などの諸費用が必要ですし、家が完成すると同時に火災保険に加入する必要があるので火災保険料がかかります。

引っ越し代、家具家電の購入費用

家が完成したら引っ越しをしなければなりませんが、その際引っ越し業者に支払う料金が発生します。

また、以前の家の家具家電をそのまま使えない場合や足す必要がある場合には、それらの購入費用も必要です。

家を建てる費用の全体予算はいくら？

住宅を建築するときには、どのくらいの予算をかけるものなのでしょうか？

住宅金融支援機構の調査データによると、2016年に注文住宅を建築したケースでの建築費用（土地購入費用を含まない）の全国平均は、3312万円でした。

最高額は東京都の3934万円、最低額は鳥取県の2514万円です。都市部では地方よりも建築費用がかさんでいます。

全体的な相場としては、3000～4000万円かかるとみておくと良いでしょう。

https://www.jhf.go.jp/files/400342360.pdf

ただし、建物の内容にこだわらなければ1000万円前後で家を建てることも可能ですし、こだわる人は8000万円や1億円かけて家を建てることもあるので、かける費用はケースバイケースです。

ハウスメーカーやビルダーなどにおいても、1000万円台で建てられる家から4000万円台までの家をバラエティー豊かに揃えていることが多いです。

また、家の建築費用は、床面積によって決まります。

標準的には100平方メートル～120平方メートル（30坪～40坪）の土地上に家を建てる事例が多く、その場合には2000万円～3000万円台で収めることができます。

この広さで4000万円台以上の家は、比較的高級仕様です。

家の価格を安くする方法

注文住宅は、贅沢を言い始めると切りがありません。

良い家を安く建てたいときには、どのような工夫をすれば良いのでしょうか？

重要なポイントは以下の通りです。

家の形をシンプルにする
材料を統一し、低いグレードの設備や建材を使う
工事の種類を少なくする

家の形をシンプルにする

家の形がシンプルな場合、複雑なものより費用をグッと抑えられます。たとえば角や凹凸の多い家は、材料や壁、柱の数が増えるので高くなります。また、アーチ状の形状を作ると高額になるケースもあります。

もっともお金がかかりにくいのは、「四角い箱形の2階建ての家」です。屋根の形もシンプルにするとコストダウンできます。

また、家の中の「間仕切り」を少なくすると、家の形がシンプルになるので費用が下がります。間仕切りが増えると工事費や材料費、人件費などがかさむためです。

部屋数を減らし、開放感のある家にすると、費用を抑えやすいということです。

さらに、上下階の壁を同じ位置に揃えると、効率的に建築できて材料費を最小限に抑えられるので、建築費用が下がりますし、建物の強度は上がります。

材料を統一し、低いグレードの設備や建材を使う

次に、材料費を減らす方法があります。

家を建築する際、壁やドア、床や屋根、フェンスや壁など、建築会社からは非常にさまざまな材料を提案されるので、迷ってしまう方が多いです。

安く抑えたいならば、材料や素材を統一しましょう。

建築会社は一般的に、何かあったときのために材料を多めに発注するので、いろいろな材料や素材を発注すると、その分あまりが増えて費用が上がります。

注文主が材料を揃えてくれると無駄が無くなって費用を抑えやすいのです。

また、壁やクロス、ドアや床などの材料の種類を揃えると、完成した家の中でも統一感が出てスッキリします。

キッチンやお風呂などの設備や建材にはさまざまなグレードのものがあり、こだわるとどんどん費用が上がります。

優先順位の低いものは、なるべくこだわらず安いものを選ぶと費用を節約しやすいです。

工事の種類を少なくする

必要な工事を減らせば、人件費がかからなくなるので費用を抑えやすいです。

たとえば、机や棚などを作り付けにせずに後から自分で購入したり、ガラスをはめ込む扉をやめてシンプルな形にしたりする工夫で費用を下げられます。

家を建てるときの頭金は？

家を建てるとき、どのくらいの頭金を用意しておくべきなのでしょうか？

頭金の平均額、相場

2016年の住宅金融支援機構の調査によると、土地なしで建物だけを注文した方が用意した頭金の金額は、全国平均で682.3万円でした。土地付き注文住宅の場合には、全国平均で461.5万円となっています。

また、頭金についても建築費用と同様、都市部になると高額になります。首都圏では土地なしの注文住宅建築のケースで平均819.4万円、土地ありでも平均560.1万円となっていて、いずれも全国平均より高いです。

土地ありか土地なしか、どの程度のグレードの家を建てるかにもよりますが、家を建てるとき、頭金として500万円程度を目途に用意することを目標にしましょう。

家を建てるとき、頭金なしは危険？

家を建てるとき、頭金ゼロは危険です。

フルローンにするとどうしても借入額が高額になり、月々の返済も負担になるからです。

また、注文住宅の場合、新築時と中古での売却時では建物部分の値崩れが激しいので、後日にローン返済が苦しくなって売却しようとしたとき、オーバーローンになって売却が難しくなってしまう可能性が高まります。

できれば頭金を用意してから家を建てる方が安心です。

家を建てるときにかかる税金

注文住宅で家を建てるとき、どのような税金がかかるのか、知っておきましょう。

印紙税

注文住宅を建てる場合、土地の売買契約や建物建築の請負契約を締結する必要がありますし、住宅ローンを組むなら金銭消費貸借契約、抵当権設定契約を締結します。

これらの契約をするときには、契約目的の価額に応じて「印紙税」がかかります。

印紙税は、契約書に収入印紙を貼り付けることによって納付します。

登録免許税

登録免許税とは、不動産の登記をするときにかかる税金です。

土地を購入したときには所有権移転登記、建物を建築したときには所有権保存登記をしなければならず、それぞれ税金がかかります。

建物の所有権保存登記の登録免許税は固定資産税評価額の4％、土地の所有権移転登記の登録免許税は固定資産税評価額の15％です。

消費税

土地購入の際に不動産屋に依頼すると仲介手数料がかかりますし、登記を司法書士に依頼すると司法書士報酬が発生します。家を建築すると本体価格や工事費がかかります。

これらにはすべて消費税がかかります。

ただし、土地を個人から購入した場合、土地の購入価格には消費税はかかりません。

不動産所得税

土地を購入したときと建物を建築によって取得したときには、不動産取得税という地方税がかかります。

土地購入と建物建築後、数か月の間に都道府県から税額の通知書と納付用紙が送られてくるので、それを使って支払いをしましょう。

家を建てる手順・流れ

家を建てるとき、どのような手順で進めていったら良いのか、流れに沿ってご説明します。

予算を設定

まずは、自分たち家族がどこまでお金をかけられるか、決める必要があります。予算によって、探す土地の場所や広さ、建てる建物の種類やグレードが全く異なってくるからです。

住宅ローンを利用する場合には、自分たちの家計から月々や年間いくらまでローン支払いができるか、考えておきましょう。

指標として、ローンの返済負担率（年収のうちローン返済に充てる金額の比率）は高くとも30％程度にまで抑えるべきです。

土地を探す

家を建てるとき、建て替えでない場合には、土地を購入しなければなりません。

土地を購入するときには、ネットなどの情報で買いたいエリアにある土地情報を探したり不動産屋に実際に足を運んで相談したりして、希望する条件にあうものを探しましょう。

気に入った土地があれば、購入申込みをして、売主と売買の交渉を進める必要があります。

売主側と異なる不動産仲介業者に依頼するのであれば、自分たちで不動産屋を探して媒介契約を締結し、売買契約の手続きを進めてもらいます。

土地選びに失敗すると土地の補強などに余分な費用が発生することがあるので、慎重に探しましょう。

建築業者を探す

家を建てるときには、建築業者選びが非常に重要です。

住宅展示場に行ったり本やネットでビルダーや工務店を探したりして、気に入ったタイプの家を建ててくれそうな業者に話を聞きます。

複数の業者に土地に合った家のプランを作成してもらい、見比べてみると選びやすいです。

このとき、敷地調査をすることもありますが、敷地調査とプラン作成が有料になるケースがあるので、事前に確認しておく必要があります。

仮契約と地盤調査

建築を依頼しようと思う業者と出会えたら、仮契約をして本格的な家のプランを作成してもらいます。このときには、5～10万円程度の契約金が必要になることが多いです。

また、住宅ローンを利用するときには、この頃に金融機関に事前審査の申し込みをします。

最終見積もりを行う前に地盤調査を行いますが、補強が必要な場合には100万円やそれ以上の費用がかかる可能性もあります。

詳細打合せと仕様の決定

地盤調査や補強工事と並行して、住宅の詳細な仕様を決めていきます。

たとえば間取りやキッチン、トイレ、お風呂やドア、窓、サッシなどの仕様を決定します。電気コンセントやスイッチの配置、壁紙のクロスや床の素材や種類なども選ぶ必要があり、検討すべき事項は非常に多いです。

大手のハウスメーカーなどでは打合せ期間が制限されるケースもありますが、住宅の仕様は住む人にとって非常に重要なポイントですから、妥協せずに納得できるまで検討しましょう。

最終見積もり

すべての仕様を決定したら、最終見積もりを出してもらいます。

予算オーバーしていないか確認し、もしも無理がある場合には、工事内容の見直しが必要です。

建築請負契約の締結

予算内で納得できる条件のプランができあがったら，本契約（建築請負契約）を締結します。建築業者が契約書を作成して持参するので、内容を見て、間違ったところがないのを確認してから署名押印しましょう。

通常は、建築業者の営業マンが契約内容を逐一説明します。しっかりと聞いてわからないことがあったら質問をして、疑問を解消してから契約すべきです。

代金や支払時期、物件の引き渡し時期、遅延したときの対応や住宅ローンに通らなかった場合の対応、住宅に瑕疵があった場合の責任などの点に、特に注意すべきです。

住宅ローンの申込

建築請負契約書を作成したら、住宅ローンの本審査を申し込みます。

請負契約書や図面、身分証明書などいろいろな書類が必要になるので、借入先の金融機関に問い合わせて用意・提出しましょう。

建築確認申請

家を建てるときには、自治体に、計画した家を建築して良いかどうか審査してもらう必要があります。

審査の結果「建築確認済み証」が発行されないと家を建てることができません。申請後、確認済み証が発行されるまで1週間～1か月程度かかります。

また、建築確認済み証は家の所有者にとって非常に重要な書類なので、家の引き渡しを受けたら必ず業者から渡してもらいましょう。

解体工事

購入した土地上に建物がある場合や建て替えの場合には、今の建物を解体する必要があります。建築業者が解体業者を手配して、建物の解体を行います。

地鎮祭・着工

最近では行わないことも増えていますが、建物の建築に入る前に地鎮祭を行うことがあります。

地鎮祭が済むと、建物建築に着工します。当初は地盤工事と基礎工事から始めます。

また、本契約から着工までの間に着工金を支払う必要があります。

上棟

上棟時には、上棟時の中間金を支払う必要があります。場合によっては上棟式という儀式をすることもあります。

建物完成と確認、引き渡し

上棟すると、その後さらに工事を進め、完成したら中を確認した上で引き渡しを受けます。

その際、傷や瑕疵、仕様の間違いなどがないか、しっかり確認しましょう。

鍵を渡してもらって引き渡しを受けたら住宅ローンを実行して請負代金の残金を支払い、所有権保存登記を行います。

家を建てるのに必要な期間

土地探しから家の完成・引き渡しまでの期間は、ケースにもよりますが、1年くらいはみておくべきです。

建築工事自体は3か月程度で終わりますが、その前に土地探しや建築業者の選定、家の仕様の検討と決定などのさまざまな作業が必要になるためです。

家を建てたいと思ったら、実際に入居したい時期から逆算して、なるべく早めに動き始めましょう。

家を建てるのに最適なタイミングや時期

家を建てようと思ったとき、「どのタイミングで建てれば良いのか」「季節はいつが良いのか」迷われる方がいるので、考え方を示します。

家を建てるタイミング

頭金を用意できたとき

家を建てるときには、頭金をある程度用意しておく方が安心ですし、後々柔軟に対応しやすいです。そこで、貯金などによって500万円程度の頭金を準備できたタイミングで、家の建築を検討しましょう。

消費税の増税前

住宅の建築には消費税がかかるので、消費税の増税前に建てた方が得です。

ただ、建築業者に「増税前に建築した方が得」を煽られて勢いで契約し、失敗してしまう方もおられるので、増税情報だけに踊らされずに冷静に判断することも大切です。

仕事や収入が安定したとき

仕事や収入が安定すると、ローンを組みやすく返済もしやすいので、家を建築しやすい状況になります。

子どもができたとき、大きくなったとき

子どもができたら、家族の家を持ちたいと考えますし、子どもがある程度大きくなったら子ども部屋をほしいと思うので、家を建てるのに適したタイミングとなります。

家を建てるのに適した年齢について

年齢的には、住宅ローンの支払い終期を考えて、20代後半から30代くらいの時期に家を建てるのが良いでしょう。

ただし、退職金でローン残金の支払いをしたり、ローン返済期間を短くできたりして、ローンを完済するための具体的な方策がある場合には、40歳を超えて家を建てても全く問題ありません。

家を建てる季節

家を建てるときには、夏より冬の方が良いと言われます。冬は乾燥しており、晴れた日が多く、木材が濡れたり湿気たりしにくいからです。また、冬は大工にとって比較的時間的な余裕がある時期なので、細かい部分まで丁寧にみてくれる可能性があります。

反対に、梅雨の時期である6月や7月はなるべく避けるべきと言われています。

特に、2×4工法の場合、屋根を最後につけるので、雨が降ると建築中の床や枠組みなどが雨にさらされてしまいます。

一方在来工法の場合には、一日で屋根まで作れるので、晴れの日に屋根まで建ててしまえば後から雨が降っても建物の骨格を守りやすいです。

家の工法について

家を建てるときには「木造」か「鉄骨」などの素材を選択できることが知られていますが、それ以外に「工法」も重要なポイントです。

同じ木造住宅や鉄骨住宅でも工法によって仕上がりが異なってきます。

以下で、代表的な家の工法を紹介します。

木造軸組工法（在来工法）

日本伝統の家の建築方法で「在来工法」とも呼ばれます。柱や梁などの木を組み合わせて作った骨組みと筋交いとを合わせて建物を支える構造です。比較的自由に間取りを取ることができて、増改築もしやすいです。

2×4工法

木や鉄で箱の形を作り、それ左右や上下につなげたり重ねたりして家を形作っていく方法です。

耐震性や耐火性が高めですが、在来工法と比べると間取りの自由度が低くなりますし、開口部の大きさが制限されるケースもあります。

RC造

鉄筋を組んで枠を作り、その中にコンクリートを流し込むことによって壁を作る工法で、「壁式工法」とも呼ばれます。

メリットは、耐火性や耐久性が高いことです。ただ、工期が長くなることが多く、建築費用も高めになります。

鉄骨造

鉄骨で柱や梁を作る工法です。軽量鉄骨造と重量鉄骨造の2種類があります。

在来工法よりも少ない柱で家を建てられるので、間取りの自由度が高くなりますが、建築費用は高額です。

3階建てや4階建ての建物にも適した構造です。

プレハブ工法

柱や梁、壁などを工場で製造し、現場に運んできてその場で組み立てる工法です。素材をすべて工場で作ってしまうため工期が早く、品質管理もしやすいメリットがあります。

費用は安めで、素材は鉄骨、木質、コンクリートを選択できます。

家を建てる2つのパターン・土地なしと土地ありを比較

家を建てるときには、土地なしのケースと土地ありのケースがあります。

それぞれどのような違いがあるのか、みてみましょう。

土地ありのケースとは

土地ありのケースとは、今まで住んでいた家を建て替える場合、親から相続した家や、遊ばせている土地上に家を建てるケースなど、既に土地を持っているケースです。この場合、土地を購入する必要がありません。

土地なしのケースとは

土地なしのケースは、家を建てるべき土地を所有していない場合です。この場合、まずは土地を探して購入する必要があります。

土地ありと土地なしの違い

家を建てるとき、土地なしと土地ありとでは大きな差が生まれます。

費用

土地なしと土地ありとでは、かかる費用が全く違います。

土地なしの場合には、土地を購入する費用が必要になるためです。人気のあるエリアで形の良い土地を購入すると、それだけで数千万円かかります。土地代にプラスして建築費用をかけなければならないので、予算が大きく膨らみます。

土地ありの場合には、土地代を考えなくても良いので、予算をすべて建物代に割くことができます。同じ予算なら細部にこだわった納得のいく家を建てやすいです。

期間

土地ありと土地なしでは、かかる期間も異なります。

土地なしの場合には、まず土地から探さないといけないので、長い時間がかかります。良い土地が見つからない場合、土地探しだけで1年過ぎてしまうケースもあります。

土地ありの場合にはこのステップを省けるので、家を建てる期間が短縮されます。

自由度

土地なしの場合には、まずは立地や土地の形状から選べるので、建築の自由度が高まります。

土地ありの場合には、土地の位置や形が限定されるので、今ある土地に合わせた建物しか建築できず、自由度は下がります。

家を建てるときのポイント

家を建てるときには、以下のような点に注意しましょう。

安すぎる土地に注意

良い場所なのに、相場より異常に低い価格の土地が売り出されているケースがありますが、よく調べずに購入すると、思わぬ不利益を受けることがあり、注意が必要です。

たとえば地盤が弱く造成が必要になったり、擁壁（土留め）が必要になったりして、余分な費用が発生することがあります。借地権がついていたり、共有名義であったり、建築制限がついていたりすることもありますし、傾斜地、形の悪い土地、私道にガス管や水道管を設置する負担のついた土地などもあります。

土地を探すときには、安いだけではなく、なぜその価格になっているのか知った上で購入することが大切です。

北向きの土地、狭小の土地の活用方法

北向きの土地や狭い土地は敬遠しがちですが、こうした土地でも窓の位置や間取りを工夫することにより、光を家に届け、プライバシーを守ることは可能です。

建築業者と相談しながら土地探しを進めると、具体的な建築方法まで考えながら購入する土地を決められるので効果的に土地を探せます。

地震や洪水、土砂災害などの天変地異対策について

地震や洪水、土砂災害などの天変地異への対処方法としては、自治体の発行しているハザードマップを見てみるのがお勧めです。

これを見ると、その自治体内のどこでどのような災害が起こりやすいのかがわかります。

国土交通省がハザードマップをまとめたサイトを作っていますし、各自治体のウェブサイト上でも公表されているので、確認してみましょう。

https://disaportal.gsi.go.jp/

建物の地震対策

建物の地震対策には「耐震」「免震」「制震」の3種類の方法があります。

耐震は、建物の強度を上げて揺れに対抗することで、地震に耐えて持ちこたえる方法です。免震は、建物と土地の間に特殊な装置を入れて、揺れを建物に伝えないようにするものです。

制震は、特殊装装置によって地震による揺れを吸収する方法です。

コスト的には免震がもっとも高額で、次に制震、最も安いのが耐震となっています。

対火性の高い家は火災保険が半額に

家を建てたら火災保険に加入する必要がありますが、耐火性能の優れた家の場合、火災保険の金額が安くなります。

燃えやすいとされる木造住宅でも、準耐火構造の条件を満たしていれば、一般の住宅の半額やそれ以下になります。

最近では地震対策を叫ばれることが多いのですが、住宅を建てるときには、耐火構造にどこまでこだわるかという視点も持っておきましょう。

木造住宅が高額になるエリア

エリアによっては、木造住宅を建てると高額になることがあるので注意が必要です。

中心市街地で多くの建物が密集している場合、火災が大惨事になりやすいので、「防火地域」や「準防火地域」とされて、住宅の耐火基準が厳しくなっています。

そのような土地には、一般的に鉄筋コンクリート造などの耐火性の高い建物にする必要があり、木造住宅で基準を満たすためには、通常のケースよりコストがかさむためです。

木の家に住みたいのであれば、こうしたエリアには土地を買わない方が賢明です。

アフターフォローの有無や内容

建築施工業者を選ぶときには、アフターフォローの有無や内容も重要です。

2年、5年、10年など、業者によって保証期間が大きく異なります。どこまで保証してくれるのか、保証期間が何年になるのか、契約前に確認しましょう。

また、業者による保証とは別に「住宅瑕疵担保保険」に加入している業者を選ぶべきです。

この保険に加入していれば、住宅に瑕疵があったときに保険金が降りるので、業者に支払い能力がなくても補償を受けられますし、業者が倒産している場合には、購入者が直接保険金を申請できます。

家を建てる費用のまとめ

家を建てるときには、予算や家の立地、構造やローン設定など、いろいろなことに配慮が必要です。

まずはしっかり計画を立てて良い建築施工業者を選定し、家族で住める素敵な家作りを実現して下さいね。

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今回は土地ハックが厳選したものをランキング形式で3つほど紹介しますので、注文住宅利用時の参考にしてみてくださいね。

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